「効率の良いチケット販売方法は？」
「販売方法のコストの削減方法はある？」
こんな悩みをお持ちのイベント主催者さまは多いのではないでしょうか。そこで今回の記事では、イベントチケットの販売方法をはじめ、チケットを販売促進する方法をご紹介します。
目次
販売促進について考える前に、まずはイベントチケットの販売方法について知っておきましょう。
イベントチケットの販売方法は大きく分けて3つです。
それぞれの特徴を解説していきますので、自社に合う販売方法を選びましょう。
まずは自社で販売サイトを作るという方法です。販売サイトを自作するためには、基本的なWEBサイトの仕組みやプログラミング言語、知識が必要となります。
しかし、現在では無料で使えるカートシステムやチケット販売プラットフォームもあるため、以前よりはサイト制作のハードルは下がりました。カートシステムなどを使わずに一から自社で制作する場合は専門知識が必要になりますし、制作会社に依頼する場合はコストも発生するでしょう。以下でご紹介するチケット委託販売サービスや電子チケット販売システムに比べると、制作する手間やコストが発生しやすいというデメリットもあります。
委託販売サービスとは、チケットぴあやローソンチケット、イープラスなどのプレイガイドが扱うチケット販売方法です。
多くのプレイガイドの販売方法は、主催者の代わりにチケット販売会社がチケット販売・管理を行います。チケット販売会社のスタッフが、チケットの販売ページの作成から講演後の入金まで全面的にサポートしているため、自社への負担は少ないですが、販売手数料や公演登録手数料などの費用がかかるためコストを要することになるでしょう。たとえば、チケットぴあを利用する際は以下のような手数料が発生します。
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自由席の場合 |
指定席の場合 |
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興行登録料 |
無料 |
10,000円（税抜） |
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販売手数料 |
チケット券面金額の8% |
チケット券面金額の10% |
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用紙代（販売枚数分のみ） |
1枚あたり10円（税抜） |
1枚あたり10円（税抜） |
引用：チケットぴあ
電子チケットを利用することで、システム管理も楽になり入場する際にもスムーズに行うことができます。イベント主催者はコストをおさえることができ、入場管理がしやすくなり、データの蓄積や分析もしやすくなるメリットがあります。そして、購入者にも紛失や盗難の心配がなく、携帯性も優れているため安心して利用できるシステムです。
電子チケット販売管理システム「チケットfor LINE Hybrid」は、初期導入費・月額固定費が0円で気軽に始められる販売方法といえます。チケットfor LINE Hybridについては記事の最後で詳しくご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
イベントチケットを販売する際には、電子チケット販売システムの活用がおすすめです。
電子チケット販売システムの利点は以下のようなものがあります。
これらのポイントをよくチェックして、チケットを効率よく販売しコストの削減につなげましょう。
イベントチケットの販売方法を電子チケットにすることで、イベント当日の受付や来場者の集計も自動で行えるようになり、業務の効率化につながります。
イベント当日は受付業務をQRコードやバーコードを読み取ることで簡単に受付を完了でき、非接触で受付が可能なこともメリットの1つといえるでしょう。
電子チケットは紙のチケットにありがちな紛失や盗難の心配が軽減されます。したがって、紛失や盗難などのトラブル対応、再発行の手続きなどの対応に追われることもなくなるでしょう。
また、電子チケット販売管理「チケットfor LINE Hybrid」では、チケット販売から入場管理、集計などの機能が搭載されています。電子チケット販売システムを導入しようとお考えの方はぜひご検討ください。
電子チケット販売システムは、チケット販売者にとって便利なものですが、チケットの購入者にもメリットがあります。
まず、電子チケットの決済手続きには、クレジットカード決済やQRコード決済、バーコード決済によるコンビニ支払いなどがあります。さまざまな決済方法が用意されていることで、より多くのユーザーへのアプローチが可能になるでしょう。
また、インターネット上でいつでも・どこからでも簡単に購入できます。電子チケットはスマートフォンの中に保存できるので紛失や盗難の心配も軽減され、何より受付がスムーズですぐに入場できることもチケット購入者にとって大きなメリットでしょう。
電子チケットは紙チケットと異なり、印刷や配送の手間を省くことができます。そして、スマートフォンやタブレットにQRコードやバーコードを表示させて利用するため、受付業務も効率化できるでしょう。
ペーパレス化することで環境にもやさしく、印刷代や配送費、受付スタッフの人件費など、さまざまなコストの削減につながります。
電子チケット販売システムはさまざまな企業が提供しており、サービスごとに特徴も異なります。
では実際に電子チケット販売システムを導入したいと思ったときは、どのようにして選べばいいのでしょうか。
電子チケット販売システムを選ぶ際には、以下の項目をチェックしてみましょう。
以上の2つのポイントを参考にすることで、自身に合ったサービスを選択できます。それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
電子チケット販売システムを利用するうえでは、月々かかる利用料や手数料などのコストも発生します。
電子チケット販売システムの利用にかかる料金としては下記のようなものがあります。
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種類 |
概要 |
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月々の利用料（固定費） |
販売システムによっては、開催の有無にかかわらず月々にかかる利用料 （料金はシステム会社によって異なる） |
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決済手数料 |
売れたチケットの分だけシステム会社に支払う販売手数料 （平均3～10％程度） |
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チケット返金手数料 |
購入者へチケット代金を返金する手数料 （費用の相場はチケット1枚あたり200円～400円程度） |
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振込手数料 |
平均200円～400円 |
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公演登録料（興行登録料） |
1公演あたり平均5,000円～10,000円 |
参考：https://eventbundle.com/blog/336
これらの手数料や、導入の際に初期費用もかかることもあるでしょう。
「電子チケット販売システムを導入したけど、思いのほかお金がかかってしまった」ということもあり得るので注意してください。サービスごとに料金設定は異なるので、毎月かかる固定費や手数料などは事前によく確認しておきましょう。
クラウド型のチケット販売管理サービス「チケットfor LINE Hybrid」は、初期導入費と月額固定費は0円です。チケット1枚ごとの販売手数料のみの負担となるため、コストを削減できます。
チケット販売以外にも、プロモーションやマーケティング機能があるかどうかもよくチェックしましょう。
プロモーション機能では、購入者のデータを自動で蓄積したり、グラフ化したりすることができます。データを自動で蓄積してグラフ化することで、今後のマーケティング施策へ活用できるでしょう。
イベントを運営するうえでは、チケット販売を効率化するだけではなく、マーケティングの視点も必要です。過去にチケットを購入した方へのアプローチも欠かせません。
集客機能がついている電子チケット販売管理「チケットfor LINE Hybrid」は、LINEのトークやタイムラインを活用できるのが特徴です。それらを活用することで広告費の削減につながるとともに、集客も増やすことができるでしょう。
いくら良いイベントでも、宣伝方法を間違えると集客ができずに失敗してしまう可能性もあります。イベントチケットを販売促進につなげるためには、以下のポイントを意識してみてください。
これらを参考に、自社の売上や利益の最大化につなげていきましょう。
イベントの内容によって、チケットが売れるタイミングは異なります。自身が運営するイベントの内容を考慮して、販売のタイミングなどの施策を練りましょう。
この項目では、チケットが「すぐに売り切れるイベント」および「開催直前に売れるイベント」2つのそれぞれの特徴をご紹介します。
発売と同時に売り切れてしまうチケットもあります。このようなイベントの特徴としては、ファンが多いアーティストが出演するイベントやチケットの販売数が元々少ないイベントが挙げられます。
他にも、自分の子どもなど、親族が出演するようなコンクールやコンテストのイベントは関心が高く、家族全員で見に行くことも多いので、購入数も多く早めに売り切れやすいです。
このようなイベントの場合は、のちにトラブルに発展しないよう、販売日や販売開始時間など事前の告知をしっかりと行うことが大切です。
「告知がしっかりできていないせいでチケットが購入できなかった！」など、クレームにつながることもあるため注意してください。
イベント開催の直前にチケットが売れやすいイベントもあります。このようなイベントの特徴としては、当日の天気に左右される屋外イベントやチケットが安価で直前でも行きやすいもの、子どもの当日の体調などに左右されやすいファミリー向けのイベントなどがあります。
「事前にチケットを購入していたのに、結局行けずにお金が無駄になってしまった」などの経験は誰しもが避けたいものです。
このようなイベントの場合は、チケット販売期間を当日まで延ばすなどして、ギリギリまでチケットが購入できるようにすると良いでしょう。
イベントの開催日程も大切です。開催したい日に他のイベントが被っていないかよく確認しましょう。似たような内容のビッグイベントと被ってしまえばお客さんがそちらに流れやすいです。また、イベント開催の季節もよく考えましょう。梅雨の時期なら雨の可能性が高く野外イベントは足が遠のきますし、真夏は熱中症などの危険もあります。
なるべく多くの人に来てもらいやすいよう、イベントカレンダーを定期的に確認し、他のイベントの開催予定や気象状況などもよくチェックしておきましょう。
公式サイトやSNSで定期的に告知することも非常に重要です。継続的にイベント情報を発信して、お客さまの関心を高めていきましょう。
また、チケットが売れたタイミングや購入者の年齢層などをよく確認し、成功パターンとして繰り返し実践できるようにしておくことも大切です。
電子チケット販売管理「チケットfor LINE Hybrid」は、LINEのトークやタイムラインで定期的に情報を発信できます。LINEは利用者数がとても多く、集客につなげやすいツールです。
公式サイトやSNSで告知に加え、出演者にイベントの告知をしてもらうことで、イベントの認知度や集客につながります。
SNSで告知してもらえば拡散性も高く、チケットの購入意欲が高いファンに情報が届きやすいでしょう。
公式サイトやSNSでの告知、出演者からの告知は、すでにイベントに興味を持っている層へ情報を届けることができますが、ニュースサイトでイベントの紹介をしてもらうことで、新規集客にもつながるでしょう。
ニュースサイトで紹介してもらうことで、今まで興味のなかった人にも宣伝できます。
チケットの販売管理を行うならチケットfor LINE Hybridをご利用ください。
最後にLINEで簡単にチケットの販売や管理ができるチケットfor LINE Hybridの特徴をご紹介します。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
チケットfor LINE Hybridを利用することで、コストをおさえてチケットを効率よく販売できます。
チケット販売システムの中には月々の利用料や決済手数料が発生することがありますが、チケットfor LINE Hybridは初期導入費・月額固定費は0円です。ご負担はチケット1枚ごとの販売手数料のみで専用機器の導入も不必要なので、負担が少ない状態で始められるでしょう。
現在はLINEを友達とのやり取りに限らず仕事の連絡などにも使っている方が多く、LINEは生活の中にはなくてはならないツールとなっています。
LINEはアクティブユーザーが非常に多く、こまめに確認する方も多いため配信した情報をチェックしてもらいやすいツールです。
チケットfor LINE HybridはLINEのトークやタイムラインを用いてイベントの告知を行うため、お客さまの目に留まりやすく、広告費をおさえることも可能でしょう。
また、ユーザーによっても普段使い慣れたLINEでチケットの購入や当日の受付もできる手軽さから、次回の集客にもつなげやすいです。
電子チケットを導入する場合、これまでの窓口販売や委託販売も継続して行いたいという方も多いのではないでしょうか。
チケット購入者の中にはガラケーを使用している方や、スマートフォンの操作が苦手な方もいるでしょう。電子チケットの購入には抵抗があるけれど、窓口販売ならスムーズに購入できるという方も少なくありません。オンラインで販売する電子チケットと窓口販売では販売状況が共有しにくいのではと感じますが、チケットfor LINE Hybridでは両方の販売状況を一元管理できます。
帳票出力機能により、イベント単位や入金方法などの条件に応じて、集計を行うことが可能です。公演別集計、入金方法別集計、委託先別配券売上別に帳票出力することも可能なので、面倒な集計作業もスムーズに行えるでしょう。
チケットの販売システムを導入したいとお考えの方は、お気軽にお問い合わせください。
この記事では、イベントチケットの販売方法や販売促進のポイントについてご紹介しました。
今回ご紹介した通り、チケットの販売にはさまざまな方法があります。自社で販売サイトを作ったり、チケットの委託販売サービスを使ったりすることにももちろんメリットはありますが、労力やかかる費用が大きい場合があるでしょう。その点、電子チケット販売システムなら初期費用や手数料などのコストをおさえ、簡単に販売や集計管理ができるようになります。
電子チケット販売システムを導入したいとお考えなら、チケットfor LINE Hybridの利用をご検討ください。使い方はとてもシンプルなので、電子チケット販売システムを初めて利用する方でも簡単に操作できます。
電子チケット販売システムを利用して、コストを削減をしながら効率よくチケットを販売し、販売促進につなげましょう。