イベントやライブ、コンサートなどのチケットは、紙から電子チケットが主流になってきました。電子チケットはスマートフォン一つで購入から支払い、入場までできるため利便性が非常に高いです。しかし、主催者が電子チケットを導入するにはチケット販売サイトやアプリを活用しなくてはならず、どの販売サービスを利用すれば良いか悩んでいる主催者も多いと思います。
この記事ではチケット販売サイトと販売アプリの違いや利用方法、メリット・デメリットを詳しくご紹介します。
目次
販売サイトと販売アプリの大きな違いはインストールの有無です。サイトはWebページにアクセスするだけで利用できますが、アプリは使用端末にインストールが必要となります。そのため販売サイトはすぐに利用できますが、販売アプリはひと手間かかるため利用までに少し時間がかかります。
また、販売サイトはアクセスするたびにデータ通信を行い、アプリはインストール時に大量のデータ通信が必要になる違いもあります。それぞれの違いについて詳しく見ていきましょう。
販売サイトはアクセスするだけで簡単に利用できる販売サイトは情報を得やすいという特長があります。インターネットの検索からユーザーの流入が期待でき、最新情報を提供しやすく拡散性が高いと言えるでしょう。アプリに比べて情報量に制限がないため、より多くの情報が掲載できます。最新情報を多くの人に届けられるという点が大きなメリットです。
販売アプリはインストールしなくては使えませんが、機能性が充実しており通知機能を使ってリピーターに直接アプローチができます。常時ログインやアプリ独自の購入画面を設定したら、サイトよりも早く簡単に購入が可能です。ユーザーのニーズに合わせた表示設定にできるのもアプリの強みであり、より個人向けに特化したプラットフォームと言えるでしょう。
販売サイトによってはアプリ対応を行い、ユーザーが使いやすいものを選択できるようにしている場合もあります。
販売サイトの最大のメリットは、チケット販売をサイト側が行うことです。主催者が管理や販売対応を行う必要がないので手間が省けます。
Webサイトはインターネット検索からユーザーが流入しやすいので、潜在顧客へのアプローチも期待できるでしょう。サイトによるWebAPIの公開やSNSとの積極的な連携により、情報の拡散性が高いこともメリットです。一方でチケット販売をサイト側に任せることになるので、急な変更や問い合わせに即座に対応できないというデメリットがあります。サイトの対応次第では大きなトラブルになる可能性もあるので注意が必要です。
また、利用するたびにサイトへのアクセスが必要なため、通信環境への依存度が高いと言えます。端末の通信速度が遅い場合はデータ通信で時間がかかり、ユーザーへのストレスとなることもあるでしょう。
通知機能がなく非アクティブユーザーへの積極的なアプローチが取れないこともデメリットと言えます。
表示速度や操作性、ユーザーへの積極的なアプローチができる点が販売アプリのメリットです。端末にデータをインストールすることでアイコンから即座にアクセスでき、文字や画像が素早く表示されてアプリに最適化された操作を行えます。
主催者自身が販売・管理できるため急な変更や問い合わせに対応しやすくなっており、通知機能を活用して顧客へのアプローチも可能です。電子チケットをオフラインでも表示できるため、利用シーンを選ばないというメリットもあります。
最大のデメリットは、端末にインストールしなくては使えないという点です。一度に多くのデータ通信を必要とし、端末のストレージを圧迫するため敬遠される場合もあるでしょう。また、情報の反映に時間がかかり、サイトと比較して最新情報の提供が遅れてしまいます。端末のOSや不具合への対応が常に付きまとうため、管理の手間の多さもデメリットとなります。
チケット販売サービスには、チケット販売をプレイガイドに任せる「委託販売」と自分で管理・対応する「セルフサーブ」があります。委託販売はサポートが手厚い分コストがかかり、セルフサーブはコストを抑えられますが手間がかかります。チケット販売サービスを選ぶ際にはターゲット層を見極めることが大切です。
販売サイトはインターネット検索からの流入や最新情報の提供など新規ユーザー獲得に大きな強みがあります。販売アプリは使い勝手の良さや主催者からのアプローチのしやすさからリピーターに効果的と言えるでしょう。どちらを優先するかを見極めて販売サービスを選びましょう。
現在ではコストや利便性に優れ転売対策にも有効な電子チケットが主流となっており、販売サービスは紙・電子チケットどちらに対応しているか、コストがどれくらいかかるかを確認してイベントに合ったものを選びましょう。
紙と比較して利便性が高く、紛失などのリスクが少ない電子チケットは今後ますます利用シーンが増えていくことが見込めます。電子チケット非対応を導入したのち、改めて電子チケット対応のサイトやアプリを導入するのは余計なコストがかかるので、事前に対応しているか確認しましょう。
また、初めて販売サービスを利用する主催者には、初期導入費・月額固定費が0円の「チケット for LINE Hybrid」がおすすめです。チケット for LINE Hybridについては詳しく後述していくので、ぜひ最後までご覧ください。
販売サイトやアプリを自社開発するとなると非常に大きなコストがかかるので、既にプラットフォームを持つ販売サイトやアプリを利用するのが得策です。
販売システムは大きく分けて2つあり、初期費用・月額利用料を支払うものと、チケット販売手数料を支払うものがあります。初期費用・月額利用料は30,000〜50,000円ほどとコストはかかるものの、チケット販売業務の手厚いサービスが利用できるのがメリットです。販売手数料は最低限のサービスではあるものの、チケット代金の数%と非常に低コストです。システム運営会社によっては興行登録料やチケットの用紙代などの費用がかかる場合があるので、事前に確認しましょう。
販売システムにはそれぞれ特徴があり、使いやすいものを選ぶことが大切です。具体的には顧客データや売上の管理、システムのカスタマイズ性、初心者でも安心して使えるサポート体制などが挙げられます。
充実したシステムを備えていれば、イベント後にさまざまなデータを次回以降のイベントに活用できるといったメリットもあるでしょう。ただし顧客データなどの個人情報の扱いには細心の注意が必要です。顧客データを扱う場合は、情報管理やセキュリティの優れた販売システムを選ぶと安心です。
本項目では、チケットを販売する際の注意点について見ていきましょう。
チケットの不正転売が社会問題となり、不正転売禁止法が施行されたあとも転売トラブルは後を絶たないため売り手としても対策が必要です。そこでおすすめしたいのが電子チケットです。紙チケットよりも管理しやすく、電子チケット用の転売対策システムの提供も増えています。
そのほか本人確認書類や顔写真登録での本人確認や電話番号・SNS連携などは転売や多重登録対策に有効です。顔認証システムでの本人確認は購入者が顔写真を登録するだけで負担が少なく、カメラによって認証できるので主催者も大きな手間はかかりません。
また、電話番号・SNS連携は手軽にできる転売対策です。ただし本人確認書類での本人確認は手間が大きく、規模の大きなイベントでは円滑な運営に支障をきたす可能性があるため注意が必要です。
チケット販売システムは規模や種類によってさまざまなサービスが提供されているので、イベントに合ったものを選びましょう。
音楽や配信などジャンルに特化したサービスがあるので、開催するイベントに合わないサービスを使うとターゲットユーザーに届かないなどの思わぬ失敗につながります。また、自由席か指定席かによって手数料や利用料が異なる場合があるため、よく確認しましょう。
イベントに合ったサービスを使えば費用を抑えることにもつながるので、事前の確認が大切です。
「チケット for LINE Hybrid」は、LINEを使って利用者に直接PRできるのが特長のクラウド型チケット販売管理サービスです。北海道や神奈川、富山、福岡などの文化施設で導入されるなど全国で活用されています。
インターネットでのチケット販売を初めて行う初心者でもわかりやすく、主催者・購入者ともに安心して利用できるのが強みです。最後に、クラウド型チケット販売管理サービス「チケット for LINE Hybrid」について詳しくご紹介します。
以上のメリットを詳しく見ていきましょう。
「チケット for LINE Hybrid」は、LINEのタイムラインやトーク機能を使ってユーザーに直接プロモーションできるのが最大の特長です。
友達登録されているユーザーに簡単に告知できるので、広告費を大幅に削減できるでしょう。登録者のみに告知できるので確かな集客力があり、事前に友達登録をしていれば新規顧客の獲得も見込めます。
また、LINE公式アカウントの分析機能を活用することで、イベント企画の検討や改善にも役立てることができるでしょう。そのほか、プッシュ通知はプロモーションだけでなく、公演の変更やキャンセルといった情報を一斉に知らせるときにも有効です。
チケットは全てQRコードを使った電子チケットのため、用紙代や人件費などの余計なコストを削減できます。簡単操作で座席表を作成でき、指定席・自由席や席種も管理画面で設定が可能です。
また、複数の販売方法の販売・入金状況を一元管理できるので、チケット販売が容易になるでしょう。電子チケットは入場をスムーズにできるメリットもあり、チケット確認やモギリが不要なので主催者・利用者ともに負担が軽減されます。入場状況をリアルタイムで把握することもできるため、円滑なイベント運営を実現できるでしょう。
「チケット for LINE Hybrid」は、初期導入費・月額固定費が0円で気軽にサービスを導入できます。必要なコストはチケット販売手数料のみとわかりやすく、維持費がかからないのでコストパフォーマンスに優れています。入場の際もQRコードを読み取るだけなので、専用機器が不要で余計なコストはかかりません。購入者の負担も0円で、購入から入場まで全てがスマホ一つで完結します。料金形態がわかりやすく主催者・購入者の負担を最小限にできるので、安心して活用できます。
「チケット for LINE Hybrid」の導入を検討されている方は、ウェブサイトからお気軽にお問い合わせください。
チケット販売サイトとアプリの大きな違いはインストールの有無です。
販売サイトはインターネット検索からの流入や情報の拡散性にメリットがありますが、通信環境への依存度が高くサイト側との連絡に時間がかかるのがデメリットでしょう。
販売アプリは機能性に優れ通知機能を活用して主催者からアプローチが可能な点がメリットですが、情報の反映が遅くインストールしなくては使えません。それぞれの違いをよく把握し、自身のイベントに合った使いやすいものを選びましょう。
また、初期導入費・月額固定費が0円で気軽に始められる「チケット for LINE Hybrid」はわかりやすいシステムで購入者の負担も0円です。電子チケットを導入したいとお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。