イベントの開催にあたり、チケットの販売は重要な要素の一つです。しかし、チケットの販売・管理を自社で行うには、システム構築や人員確保など多くのコストがかかるでしょう。
そこで、近年注目を集めているのがチケットの「委託販売」です。
本記事では、イベントチケットの委託販売について詳しく解説します。
イベントチケットの委託販売とは、イベント主催者がチケット販売会社に販売を委託することを指します。チケット販売会社は、自社のウェブサイトやアプリ、店頭などでチケットを販売します。
チケットの委託販売サービスはたくさんありますし、委託以外の方法も豊富です。委託販売の特徴やメリット・デメリットをよく知り、自身のイベントに合った販売方法を選択しましょう。
イベントチケットの委託販売にはさまざまなメリットがありますが、一方でデメリットも存在します。メリット・デメリット両方を確認していきましょう。
イベントチケットの委託販売には、以下の3つの大きなメリットがあります。
イベントチケットの委託販売を活用することで以上のようなメリットが得られ、イベント主催者はチケット販売の促進につながります。
イベントチケットの委託販売デメリットとしては、以下の点が挙げられます。
以上のようなデメリットを理解した上で、委託販売会社を利用するかどうかを検討する必要があります。
イベントチケットの委託販売を利用する際には、さまざまな費用がかかります。
販売者にも利用料が発生しますが、チケットの購入者側にも、発券手数料やシステム利用料などの名目で、別途手数料が発生する場合があります。
本項目では、委託販売に関わる費用について詳しく見ていきましょう。
イベントチケットの委託販売では、チケット販売者は以下の手数料を支払う必要があります。
これらの手数料は、チケット販売会社が提供するサービスの対価として設定されており、販売価格に上乗せされるか、売上から差し引かれます。手数料は販売会社ごとに異なるため、契約内容を事前に確認することが大切です。
また、手数料を考慮して販売価格を設定し、収支計画を立てる必要もあるでしょう。
委託販売会社が提供する追加オプションには以下のようなものがあり、それぞれ追加費用が発生する可能性があります。
オプション |
概要 |
販売レポート |
販売状況の詳細レポート |
座席選択機能 |
購入者が座席を選択可能 |
販売ページ制作 |
専用販売ページの制作 |
これらのオプションを利用することで、販売状況の把握や顧客満足度の向上が期待できます。ただし、本来の委託手数料とは別にオプション費用が発生するため、費用対効果を見極める必要があるでしょう。
予算が限られている場合は、まずは基本的な委託販売機能のみを利用し、徐々にオプションを追加していくことをおすすめします。
チケット委託販売会社を選ぶ際は、手数料や機能を比較して選ぶのがおすすめです。
それぞれのポイントを詳しくご紹介します。
チケット委託販売会社を選ぶ際は、手数料や提供されている機能を比較することが大切です。チケット委託販売会社を利用する際の手数料は、各社によって異なります。
手数料率が低いほど売上は多くなりますが、一方で手数料率の高い会社の方が充実した販売促進機能を提供していることもあるでしょう。
自社のニーズに合った機能を提供している会社を選ぶことが重要です。価格面だけでなく、トータルでどの会社がベストなのかを見極めましょう。
チケット委託販売会社を選ぶ際は、実際に利用した人の口コミや評判を確認することが大切です。SNSやブログ、口コミサイトなどでは、各社のサービス内容や使い勝手、トラブル対応などについて、生の声を知ることができます。
口コミや評判を見ることで、各社の特徴がより鮮明になるでしょう。実際に使用した方の声を参考にしながら、自分のイベントに最適な委託販売会社を見つけてください。
チケット委託販売会社を選ぶ際は、ただチケットを販売できるだけでなく、販売促進機能もチェックしましょう。主な機能としては以下のようなものがあります。
機能 |
説明 |
割引クーポン |
期間限定の割引クーポンを発行し、購入を促進 |
アフィリエイトプログラム |
紹介者に報酬を払うことで、口コミによる販促を実現 |
リマインダーメール |
イベント直前に、購入者へリマインダーメールを送信 |
レコメンド機能 |
購入履歴などから、おすすめチケットを表示 |
ソーシャルシェア |
SNSでのシェアボタンを設置し、拡散を狙う |
これらの機能により、効果的にチケット販売を促進することができます。販促機能が充実しているサービスであれば、主催者側の集客負担を軽減できるでしょう。こうした機能をどこまで使えるかによって、チケットの販売数に大きな差が出ることもあります。
ただし、機能の実装状況は各社異なるため、利用を検討している販売会社のWebサイトなどで確認することをおすすめします。販売促進機能を上手く活用し、チケットを完売に導きましょう。
イベントの種類や規模によって、必要とされる機能は大きく異なります。販売ページのデザイン自由度、座席選択や抽選販売の対応、QRコード発券の可否など、自社のイベントに必要な機能が揃っているかを事前に確認しておきましょう。
また、購入者管理機能やレポート機能の有無によっても、運営のしやすさが大きく変わります。使いたい機能が標準で備わっているか、追加費用がかかるのかもチェックポイントです。
どれだけ機能が優れていても、そのサービスを利用しているユーザー層とイベントのターゲットがずれている場合、販売効果は思うように上がりません。
例えば、若年層向けのイベントであればスマホやSNSに強いサービスが向いていますし、年齢層が高めの場合は紙のチケットやコンビニ発券に対応しているサービスの方が親和性が高いでしょう。
主催するイベントの特徴や参加者の傾向を踏まえたうえで、相性の良いサービスを選定することが大切です。
チケット委託販売会社を利用する際には、以下の点をしっかりと確認しましょう。
それぞれの注意点を詳しくご紹介します。
イベントチケットの委託販売会社を利用する際は、必ず事前に約款や規約をよく読んで内容を理解しておくことが大切です。特に以下のような点は重要なポイントとなります。
確認項目 |
内容 |
手数料 |
販売手数料や決済手数料など各種手数料の料率や上限金額 |
支払いタイミング |
イベント終了後の売上金の支払いタイミングや振込手数料の負担 |
キャンセルポリシー |
販売期間中や販売終了後のキャンセル・変更・払戻しの可否やルール |
売れ残りの扱い |
販売期間終了時の売れ残りチケットの扱いや、主催者買取の有無 |
これらの規約は委託販売会社によって異なるため、利用を検討している複数社の約款を比較して、自身のイベントの条件に合う会社を選ぶことをおすすめします。
イベント主催者にとって、チケットが売れ残ってしまうことは大きな損失となります。そのため、チケット委託販売会社の中には、売れ残ったチケットの対処法を用意しているところもあります。主な対処法としては以下のようなものが挙げられます。
対処法 |
概要 |
割引販売 |
販売期間終了間際に割引価格で販売 |
他プラットフォームでの販売 |
自社サイト以外のプラットフォームでも販売 |
後日販売 |
イベント直前まで販売期間を延長 |
これらの対処法を上手く活用することで、売れ残りチケットを少しでも減らし、損失を最小限に抑えることができます。 ただし、対処法の有無や内容は委託販売会社によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
イベントチケットの販売方法には、委託販売型以外にセルフサーブ型もあります。
セルフサーブ型は、主催者自身が販売ページを作成し、販売管理を行います。手数料が安い一方、機能はシンプルで販売促進のサポートは限定的です。
委託販売型は、チケット販売のノウハウを持つ企業に販売を委託するタイプです。手数料は高めですが、幅広いユーザーへのアプローチや、きめ細やかな販売サポートが期待できます。
主催するイベントの規模や、求めるサポートのレベルに応じて、適したチケット販売システムを選びましょう。
チケット委託販売会社が提供する機能やサービスには以下のようなものがあります。
機能・サービス |
内容 |
販売ページの作成 |
イベント専用の販売ページを作成。デザインのカスタマイズも可能。 |
販売チャネルの提供 |
自社サイトやコンビニ、提携サイトなど幅広い販売網を持つ |
座席選択機能 |
座席図から購入者自身が座席を選べる機能。座席番号の発券にも対応 |
抽選機能 |
申込者多数の場合、抽選により当選者を自動で選出 |
券面デザイン作成 |
チケットのデザインを自由に作成できるサービス |
購入者管理機能 |
購入者情報をダウンロードできる。メルマガ配信などにも活用可能 |
これらの機能・サービスは、委託販売サービスにより異なります。契約する前に、必ず自分が求めている機能が使えるかどうか確認しましょう。
チケット委託販売会社のサービスを利用するユーザー層も重要な選択ポイントです。会社によって主要なユーザー層が異なるため、自社のイベントに合ったユーザー層を持つサービスを選ぶことが求められます。
例えば、楽天チケットなら、普段から利用している楽天市場ユーザーが多いでしょう。なお、「Amazon・楽天市場の利用実態調査 」によると楽天市場ユーザーは30〜40代の女性が多いという結果が出ています。
自社のイベントコンセプトやターゲット層を踏まえ、適切なチケット委託販売会社を選択しましょう。
参考:Amazon・楽天市場の利用実態調査 女性は楽天派が多い 20代はAmazonを使う傾向(Appliv TOPICS調べ)
チケット販売といえば、従来はプレイガイド系サービスを利用するのが一般的でした。
しかし、時代とともにイベント主催者や購入者のニーズも変化し、より柔軟で効率的な販売手法が求められるようになっています。そうした中で注目されているのが、「チケットfor LINE Hybrid」です。
ここでは、このサービスが選ばれる理由を3つの視点からご紹介します。
「チケットfor LINE Hybrid」の最大の特徴は、LINEと連携してチケットを販売・管理できる点にあります。日本国内で圧倒的な利用者数を誇るLINEを活用することで、特別なアプリのインストールや会員登録を必要とせず、スムーズに購入へと導けます。すでにLINEを使っているユーザーが多いため、チケット購入までの導線が非常にシンプルで、離脱のリスクを最小限に抑えられるのが強みです。
また、購入者に対してLINE上でリマインド通知を送信できるため、イベント前のフォローアップも簡単です。販売から来場まで一貫したコミュニケーションが可能となり、ユーザー体験の向上にもつながります。
従来のプレイガイド系サービスでは、初期費用や公演登録料などの固定費がかかるケースが多く、特に小規模イベントや個人主催のイベントでは負担になりがちです。
一方、「チケットfor LINE Hybrid」は初期費用が不要で、販売手数料のみで利用できるため、導入のハードルが低く、コスト面での安心感があります。
このシンプルな料金体系により、収支計画が立てやすくなり、予算の少ないイベントでも気軽に導入できます。固定費がかからない分、売上に応じた費用で運用できるのも魅力です。
「チケットfor LINE Hybrid」では、単にチケットを販売するだけでなく、LINEの特性を活かした販売促進機能も充実しています。
たとえば、友だち登録者に限定クーポンを配信したり、リマインドメッセージを送ったりと、LINE内で完結するプロモーションが可能です。また、イベント情報をSNSで拡散したり、購入者のデータをもとにリターゲティングを行ったりと、販売後のアプローチにも柔軟に対応できます。
こうした機能により、チケットの購入率やイベント認知度を高めやすく、より戦略的な販売活動を行うことができます。
イベントチケットの委託販売は、販売業務の効率化や販路の拡大を実現できる有効な手段です。ただし、手数料や機能、サポート体制など、サービスごとの特徴をよく見極めることが成功の鍵となります。
従来のプレイガイド系サービスにも強みはありますが、LINEと連携した「チケットfor LINE Hybrid」は、ユーザーとの接点を最大化しながら、初期費用ゼロで柔軟に運用できる点で注目を集めています。購入者とのコミュニケーションをLINE上で完結できるため、集客やリマインド、再来場促進まで一貫した販促が可能です。
これからチケット販売方法を検討する主催者にとって、「チケットfor LINE Hybrid」はコスト・使いやすさ・販売力の三拍子が揃った、非常に心強い選択肢となるはずです。イベントチケットの販売方法にお悩みの方は、ぜひご検討ください。